タバコ対策で健康経営

毎週日曜日は、ヘッドオフィスプロが提案する健康経営の話。今回提案するのは「タバコ対策で健康経営」です。

皆さんの会社では喫煙率はどれくらいで、どんなルールがありますか?ヘッドオフィスプロは、タバコが会社経営にとって大きな悪影響を及ぼしていると感じています。では、具体的にどんな影響が考えられるでしょうか。

スタッフの健康被害

吸う人はもちろん、副流煙は吸わない人への健康被害があります。特に、これから「女性の働きやすさ」が企業価値に直結する時代。企業として喫煙することを容認すべきではありません。

世界的情勢

SDGsの “目標3”の具体的なターゲット3aに「全ての国々において、たばこの規制に関する世界保健機関枠組条約の実施を適宜強化する。」と明文化されています。世界経済の指針となるSDGsを企業として取り組むことで、企業価値の向上につながります。

採用への影響

若い世代はどんどんタバコを吸う人が減ってきています。成人男性の平均喫煙率は、昭和41年のピーク時には83.7%でしたが、2018年では27.8%にまで減少。約50年間で喫煙率は大きく変化しています(JT全国喫煙者率調査)。ホテルを予約する際に非喫煙者が禁煙室を選ぶように、自分の働く環境も禁煙の環境を選ぶ人が増えています。人材不足の時代だからこそ、経営方針としてタバコへの制度・環境の見直しが必要となっています。

このように、これからの経営にはタバコは無視できない問題となっています。本社を建て替えるタイミングは経営方針を社内外に強く浸透させる良い手段です。建て替えの際にこんな制度や環境を作るのはいかがでしょうか。

  • タバコ代わりにストレス発散できるサンドバッグ設置
  • 空気が美味しく感じられるようオフィス内に植物を設置
  • 非喫煙者手当
  • 禁煙達成者への表彰制度、ご家族への感謝状
  • 口寂しさを紛らわすココアシガレットやじゃがりこの常設販売

決してふざけている訳ではなく「スタッフの健康寿命が長くあってほしい」という切実な思いが大前提です。タバコに関しての取り組みをまだされていない会社は検討してみてはいかがでしょうか?


本社の建て替えやリノベーションをお考えの方はヘッドオフィスプロにお任せください!毎週木、日の19時にブログ更新中。


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